薬剤師の転職で「求人が少ない」と感じていませんか。かつて有効求人倍率10倍超の”超売り手市場”だった薬剤師転職市場は、2025年時点でパート含む常用が約2.30倍、パート除きでも3.24倍まで低下しました。本記事では求人減少の5つの原因を最新データで解説し、この厳しい市場でも転職を成功させる具体的な方法を徹底紹介します。
【結論】薬剤師の求人は「減少傾向」だが、戦略次第でまだ十分チャンスはある
結論から言えば、薬剤師の求人は確かに減少傾向にあります。しかし2025年3月時点のパート除く有効求人倍率は3.24倍（マイナビ薬剤師調べ・厚労省データ）で、全職業平均の約1.2倍を大きく上回っています。つまり「以前よりは厳しくなったが、他の職種と比べればまだまだ恵まれた市場」というのが実態です。ただし、何も考えずに転職活動を始めると苦戦するケースが増えており、エリア・職種・スキルを意識した戦略的な動きが不可欠になっています。
特に都市部の調剤薬局やドラッグストアでは採用を絞る傾向が出ている一方、地方や在宅医療領域、病院薬剤師の分野では慢性的な人手不足が続いています。求人が少ないと感じている方こそ、転職エージェントの非公開求人や時期を見極めたアプローチが転職成功のカギとなります。
薬剤師の転職市場の現状をデータで徹底解説
有効求人倍率の推移が示す”右肩下がり”の現実
薬剤師を含む「医師・歯科医師・獣医師・薬剤師」カテゴリの有効求人倍率は、2013年の10.05倍をピークに年々低下を続けています。2019年には5.18倍、2021年には2.24倍、そして2024年には1.25倍まで下がりました（ヤクジョブ調べ・厚労省「一般職業紹介状況」）。ただし、このカテゴリは医師等も含む数値であるため、薬剤師単体ではもう少し高い水準にあると考えられます。実際、薬剤師専門の転職サイトが独自に集計したデータでは、2025年3月時点でパート除く有効求人倍率は3.24倍、パート含む常用では2.30倍です。
一方で、2025年9月時点のパート含む常用の有効求人倍率は1.87倍（薬よみ・厚労省データ）という報告もあり、時期によってかなり変動します。例年10月以降から翌年3月にかけて求人数・倍率ともに上昇し、春から夏にかけて一時的に減少する傾向があるため、転職活動を始めるタイミングも重要な要素です。
「売り手市場」は終わったのか
結論から言えば、「超売り手市場は終わったが、売り手市場自体は続いている」というのが正確な表現です。全職業平均の有効求人倍率が約1.1〜1.2倍で推移しているなか、薬剤師は最低でもその1.5倍以上の水準を維持しています。「求人が少ない」と感じるのは、かつての10倍や5倍という異常な売り手市場と比較しているためで、他職種から見ればまだ恵まれた環境にあることは間違いありません。
ただし「どこでも受かる」時代から「どこなら受かるか見極める」時代へ確実にシフトしています。経験やスキル、勤務エリアによって転職の難易度に大きな差が出るようになっており、戦略なき転職活動では希望通りの条件を勝ち取るのが難しくなっているのが実情です。
薬剤師の求人が少なくなった5つの原因
原因1：薬剤師数の増加と薬学部の増設
2006年に薬学部が6年制へ移行した後も、薬学部の新設・増設が相次ぎました。毎年約5,800〜6,000名の新卒薬剤師が輩出されており、届出薬剤師数は年々増加しています。厚生労働省の推計では、2020年時点の薬剤師数約32.5万人が、2045年には43.2万〜45.8万人に達する見通しです。一方、需要は33.2万〜40.8万人にとどまるため、最大で12.6万人が過剰になる「2045年問題」が指摘されています。このような将来見通しも踏まえ、特に大手チェーンでは中途採用を計画的に絞り込む動きが出てきました。
原因2：調剤薬局の倒産増加と業界再編（M&A）
東京商工リサーチの発表によると、2025年に倒産した調剤薬局は38件（前年比35.7%増）で、2年連続で過去最多を更新しました。特に小規模・個人経営の薬局が経営破綻するケースが目立ちます。一方、大手は統合再編を加速させており、2025年8月にはアインホールディングスがさくら薬局の経営会社を買収するなど、大型M&Aも相次いでいます。薬局の数自体が統廃合で減少することで、結果的に求人の「受け皿」も少なくなっているのです。
原因3：大手ドラッグストアの調剤併設化と採用方針の変化
ドラッグストア大手各社は調剤併設型店舗を急速に拡大してきましたが、一定の人員を確保した段階で中途採用のペースを落とす傾向があります。SNS上では「ウェルシアの薬剤師求人が暴落した」という声も上がっており、特に都市部の大手ドラッグストアでは以前のような好条件での募集が減っています。新卒を大量に採用して自社育成する方針にシフトしている企業も多く、中途採用者にとっては厳しい環境になりつつあります。
原因4：コロナ後の処方箋枚数の変動と需要の変化
コロナ禍では受診抑制により処方箋枚数が減少し、調剤薬局の経営を圧迫しました。その後回復傾向にはあるものの、オンライン診療やオンライン服薬指導の普及、リフィル処方箋の導入など、薬局の業務構造自体が変化しています。来局頻度の減少は薬局の人員配置計画に影響を与え、「少数精鋭」で運営する方向へ舵を切る薬局が増えました。結果として、以前なら出ていた求人が出なくなるケースが増えているのです。
原因5：DX化・AI技術の進展による業務効率化
電子処方箋の本格運用、AI活用による薬歴管理やピッキングの自動化など、薬局業務のDX化が着実に進んでいます。将来的にはファーマシーテクニシャン制度の導入も議論されており、従来薬剤師が担っていた「対物業務」の一部が他の手段で代替される可能性があります。DX化によって1薬局あたりの必要薬剤師数が減少すれば、求人数にも当然影響が出てきます。ただし、その分「対人業務」の質が重視される方向へ転換しているため、コミュニケーション能力や臨床スキルの高い薬剤師への需要はむしろ高まっています。
都市部と地方で大きく異なる求人状況
都市部：求人は多いが競争も激しい
東京都、神奈川県、大阪府、兵庫県、福岡県といった都市部は薬剤師の偏在指標が1.0を超えており、人口あたりの薬剤師数が相対的に多い地域です。求人数自体は多いものの応募者も集中するため、「選ばれる側」としての努力が必要になります。都市部で好条件の求人を狙うなら、管理薬剤師の経験や認定薬剤師資格、かかりつけ薬剤師の実績など、プラスアルファの強みが求められるケースが増えています。
地方：慢性的な人手不足で高待遇の求人も
沖縄県、福井県、青森県、山形県といった地方は薬剤師偏在指標が低く、慢性的な薬剤師不足に悩んでいます。栃木県では有効求人倍率が9.72倍に達するなど（2024年推定）、地方ほど薬剤師1人に対する求人件数が圧倒的に多い状況です。年収の上乗せや住宅手当、引越し費用の支給など、破格の条件を提示する求人も珍しくありません。エリアにこだわりがなければ、地方への転職は年収アップと安定したキャリアの両立が狙える有力な選択肢です。
職種別に見る求人の多い・少ないの温度差
調剤薬局：全体的には減少傾向だが地域差が大きい
調剤薬局は薬剤師の就業先として最も多い職場ですが、前述の倒産増加やM&Aによる統廃合の影響で、求人数は緩やかに減少しています。特に大手チェーンの門前薬局は新卒採用で人員を充足させるケースが多く、中途の枠が限られがちです。一方、在宅医療に力を入れている薬局や、地域密着型の中小薬局では引き続き人材を求めており、こうした求人は転職エージェントの非公開求人として扱われることが少なくありません。薬剤師の非公開求人について詳しく知りたい方はこちらの記事も参考にしてください。
病院薬剤師：人手不足が深刻で需要は根強い
病院薬剤師は年収水準が調剤薬局やドラッグストアと比べて低い傾向にあるため、慢性的な人手不足が続いています。特に地方の中小病院や、がん専門薬剤師・感染制御薬剤師などの専門性を持つ人材への需要は高く、スキルを活かした転職が実現しやすい分野です。病院での経験は将来的なキャリアの幅を広げる強みにもなるため、年収よりも専門性やキャリア形成を重視する方には魅力的な選択肢といえます。
ドラッグストア：大手は採用減速、中堅以下はチャンスあり
大手ドラッグストアは調剤併設化がある程度進んだことで、以前ほど積極的に中途薬剤師を募集しなくなっています。ただし、中堅以下のドラッグストアチェーンや、調剤併設を新たに始める企業では依然として薬剤師を求めています。ドラッグストアは調剤薬局と比べて年収水準が高い傾向にあり、OTC販売やヘルスケア領域でのスキルも身につくため、キャリアの選択肢として検討する価値は十分あります。
企業薬剤師・製薬会社：求人自体が少なく高倍率
製薬会社のMRやDI、品質管理、CROなどの企業薬剤師ポジションは、もともと求人数が限られています。即戦力を求められるケースがほとんどで、転職回数が多い方や業界未経験者にとってはハードルが高い分野です。ただし、年収や福利厚生は他の職場と比べて充実していることが多く、競争は激しいものの挑戦する価値はあります。薬剤師専門の転職エージェントが持つ非公開求人のなかに企業案件が含まれていることもあるため、エージェント登録は必須です。
2026年度診療報酬改定が薬剤師の転職市場に与える影響
2026年度の診療報酬改定では、調剤報酬体系に大きな変更が加えられます。特に注目すべきは、かかりつけ薬剤師指導料の見直しと在宅医療に関する評価の強化です。かかりつけ薬剤師指導料は服薬管理指導料に組み込まれる形で再編され、「かかりつけ薬剤師訪問加算」が新設されるなど、在宅医療への関与がより一層求められる方向性が明確になりました。
この改定は転職市場にも影響を及ぼします。在宅医療に対応できる薬剤師や、かかりつけ機能を担える経験豊富な薬剤師への需要が高まる一方、対物業務中心のスキルしか持たない薬剤師にとっては転職先の選択肢がさらに狭まる可能性があります。裏を返せば、在宅医療の経験やコミュニケーション能力を積極的にアピールできる人にとっては、今後の転職市場で有利になるチャンスともいえます。
薬剤師の求人が少ない時代に転職を成功させる7つの戦略
戦略1：転職エージェントを複数登録して非公開求人にアクセスする
薬剤師専門の転職エージェントは、一般に公開されていない「非公開求人」を多数保有しています。好条件の求人ほど公開すると応募が殺到するため、あえて非公開にして条件に合う人材にのみ紹介するケースが一般的です。マイナビ薬剤師、薬キャリ、ファルマスタッフなど複数のエージェントに登録することで、アクセスできる非公開求人の幅が大きく広がります。薬剤師の非公開求人の活用法について詳しくはこちらで解説しています。
戦略2：転職時期を見極めて動く
薬剤師の求人市場には明確な季節変動があります。10月〜翌3月は年度替わりに向けた求人が増え、倍率も上昇する時期です。一方、4月〜9月は新卒入社が完了した直後で求人数が一時的に減少します。「求人が少ない」と感じている方は、活動時期が閑散期に重なっている可能性もあります。1〜2月に情報収集を始め、3月の退職シーズンに合わせて応募するのが最も効率的な動き方です。
戦略3：エリアの視野を広げる
前述の通り、都市部と地方では求人倍率に大きな差があります。都市部で「求人が少ない」と苦戦している方は、通勤圏を少し広げるだけで選択肢が一気に増えることがあります。また、地方への転職は年収アップのチャンスでもあります。引越し費用や住宅手当を支給してくれる求人も多いため、「地方＝年収ダウン」という先入観は捨てて検討してみてください。
戦略4：認定薬剤師・専門薬剤師の資格を取得する
求人が少ない時代に他の応募者と差別化を図るには、プラスアルファの資格が武器になります。かかりつけ薬剤師として活動するための研修認定薬剤師はもちろん、がん薬物療法認定薬剤師、感染制御認定薬剤師、緩和ケア認定薬剤師など、専門領域の認定資格は即戦力の証明になります。2026年度の診療報酬改定では対人業務の評価が高まる方向にあり、こうした専門性を持つ薬剤師の市場価値は今後さらに上がると見込まれます。
戦略5：在宅医療のスキルを身につける
2026年度診療報酬改定で在宅医療の評価体系が大きく強化されたことからも分かるように、在宅対応できる薬剤師への需要は今後確実に高まります。在宅訪問の経験がある薬剤師はまだ少数派であるため、このスキルを持っているだけで転職市場での希少価値が格段に上がります。現職で在宅業務に携わる機会があれば積極的に手を挙げ、経験を積んでおくことが将来の転職活動を有利に進める布石となります。
戦略6：職種・業態の幅を広げて検討する
調剤薬局一択で探していると求人が少なく感じるかもしれませんが、病院薬剤師、ドラッグストア、企業薬剤師、行政機関など、薬剤師免許を活かせる職場は多岐にわたります。特に病院は慢性的な人手不足で、経験者であれば比較的スムーズに転職が決まるケースも少なくありません。自分のキャリアの棚卸しを行い、これまでの経験が活きる意外な分野がないか、転職エージェントと一緒に検討してみましょう。
戦略7：転職回数やブランクを武器に変える自己PRを準備する
求人が少ない市場では、書類選考や面接でのアピール力が以前よりも重要になります。転職回数が多い方は「多様な現場経験」として、ブランクがある潜在薬剤師の方は「復帰への意欲と最新知識の習得努力」として、ネガティブに見える要素をポジティブに変換する自己PRを準備しましょう。転職エージェントは履歴書添削や面接対策も行ってくれるので、一人で悩まずプロの力を借りることをおすすめします。転職活動に疲れを感じている方はこちらの記事も参考になります。
薬剤師の転職で「求人が少ない」と感じている人のリアルな声
市場の変化を実感する声
SNSや転職系メディアでは、「以前と比べて求人の質・量が変わった」という実感の声が多数見られます。大手ドラッグストアの求人条件が低下していることを指摘する投稿や、大手調剤チェーンで中途採用の抑制が始まっているという報告がnote等で共有されています。「売り手市場のはずなのに求人が減っている」という声は、決して気のせいではないことがデータからも裏付けられています。
冷静に捉えている声
一方で、「パート除く有効求人倍率は3.24倍。まだまだ売り手市場」という冷静な見方も多くあります。転職エージェントの寿五郎も「都市部はやや飽和傾向だが、地方・在宅・病院領域では慢性的な不足が続く」と指摘しており、エリアや分野を選べば好条件の求人はまだ見つかるという見解を示しています。過度に悲観する必要はなく、市場を正しく理解した上で戦略的に動くことが重要です。
地方薬局オーナーの本音
興味深いのは、薬局経営者側からの声です。「長く求人を出していなかったが、ベテラン薬剤師の引退に伴い久しぶりに大募集を始めた」という地方薬局オーナーのSNS投稿は、「求人を出しづらいが人は足りない」という中小薬局の現実を反映しています。こうした求人は大手求人サイトに掲載されないことも多く、転職エージェント経由でしかアクセスできない「隠れ求人」として存在しているのです。
こんな薬剤師にこそ戦略的な転職活動をおすすめしたい
まず、転職サイトで検索しても希望に合う求人が見つからないと感じている方。公開求人だけでなく、エージェントの非公開求人まで視野を広げることで選択肢は大幅に増えます。次に、都市部にこだわって転職活動をしている方。少しエリアを広げるだけで、年収も条件も格段に良い求人と出会える可能性があります。
また、「今の職場を辞めたいが、求人が少なくて動けない」と悩んでいる方にも声を大にして伝えたいのは、市場全体が縮小しているわけではないということです。薬剤師を辞めたいと考えている方向けのこちらの記事でも詳しく解説していますが、辞めたい理由を整理した上で、正しいタイミングと方法で動けば転職は十分に成功できます。
さらに、人間関係の問題で転職を検討しているものの、求人が少ないために我慢している方。薬剤師の転職理由として人間関係は常に上位に挙がる問題です。人間関係が原因の転職について詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。我慢を続けるよりも、計画的に次の職場を見つけることが心身の健康を守る上でも重要です。
転職エージェントを活用するメリット
非公開求人で選択肢が広がる
薬剤師専門の転職エージェントは、全体の30〜40%にあたる非公開求人を保有しているケースが一般的です。年収600万円以上の高待遇求人や、管理薬剤師ポジション、人気エリアの求人ほど非公開で扱われる傾向にあります。「公開求人だけ見て求人が少ないと判断する」のは、市場の半分しか見ていないのと同じです。
市場動向を踏まえたアドバイスが受けられる
転職エージェントのコンサルタントは、薬剤師転職市場の最新動向を把握しています。「今このエリアのこの業態は求人が増えている」「この時期に動くと好条件が出やすい」といったリアルタイムの情報は、個人では入手しにくいものです。特に求人が少ない時代だからこそ、市場を熟知したプロの視点は大きな武器になります。
面接対策・条件交渉の代行
書類選考の通過率を上げるための履歴書・職務経歴書の添削、面接対策、さらには年収や勤務条件の交渉まで代行してくれるのがエージェントの強みです。自分では言い出しにくい年収交渉も、エージェントが間に入ることでスムーズに進むケースが多く、結果として希望条件に近い転職が実現しやすくなります。
各転職エージェントの特徴を比較して自分に合ったサービスを見つけたい方は、薬剤師転職サイト比較表の記事をぜひチェックしてください。
薬剤師の将来性と今後のキャリア戦略
2045年問題にどう備えるか
厚生労働省の需給推計によると、2045年には最大で12.6万人の薬剤師が過剰になる可能性があります。ただしこの数字は、すべての薬剤師が同じスキルレベルで均質に供給されることを前提とした推計です。実際には、在宅医療に対応できる薬剤師、がん専門の知識を持つ薬剤師、DX化を推進できるリテラシーの高い薬剤師といった「付加価値のある人材」は、飽和とは無縁のポジションに立つことができます。
AIに代替されない薬剤師の条件
AIやロボットによるピッキング・監査の自動化が進んでも、患者とのコミュニケーション、服薬指導の個別最適化、多職種連携といった「対人業務」はAIでは代替できません。2026年度の診療報酬改定でも対人業務の評価が強化されていることからも分かるように、国の方針としても「薬剤師の役割は対物から対人へ」という流れは明確です。コミュニケーション能力の向上、在宅医療・かかりつけ薬剤師としての経験、チーム医療への参画実績といった対人スキルが、今後の薬剤師のキャリアを左右する決定的な要素になります。
伸びる分野を見据えたキャリア形成
今後需要が伸びると予測される分野としては、在宅医療（高齢化の進展に伴い慢性的に人材不足）、オンライン服薬指導（利便性の高さから利用が拡大中）、がん・緩和ケアなどの専門薬剤師、そして薬局DXを推進できるIT知見を持つ薬剤師が挙げられます。転職の際には「今の条件」だけでなく、「5年後・10年後の市場価値」を高められる職場かどうかという視点も重要です。
よくある質問（FAQ）
Q1：薬剤師の求人は本当に減っているのですか？
有効求人倍率の長期推移を見ると、確かに減少傾向にあります。2013年の10.05倍から2024年には1.25倍（医師等含むカテゴリ）まで低下しました。ただし薬剤師単体では2025年3月時点でパート除き3.24倍と、全職業平均を大きく上回る水準を維持しています。「激減」ではなく「適正化が進んでいる」という表現が実態に近いでしょう。
Q2：求人が少ない中で転職を成功させるにはどうすればいいですか？
最も重要なのは転職エージェントへの複数登録です。非公開求人にアクセスすることで選択肢が大幅に広がります。加えて、転職時期（10月〜3月が有利）、エリアの選定（地方も視野に入れる）、認定資格の取得といった戦略的なアプローチが効果的です。
Q3：地方に転職すると年収は下がりますか？
むしろ上がるケースが多いです。薬剤師が不足している地方では、年収50〜100万円の上乗せに加え、住宅手当や引越し費用の支給など、破格の条件を提示する求人が珍しくありません。生活コストも都市部より低いため、実質的な可処分所得は大幅にアップする可能性があります。
Q4：転職回数が多いと不利になりますか？
求人が少ない市場では、以前よりも転職回数が見られるようになっています。ただし「多様な経験を積んできた」とポジティブに説明できれば、むしろ強みに変えることも可能です。重要なのは、各職場での退職理由を前向きに説明できること、そして今回の転職では長期的に勤務する意志があることを明確に伝えることです。
Q5：薬剤師の将来性は本当にないのですか？
将来性がないという見方は正確ではありません。確かに対物業務中心の薬剤師の需要は減少していきますが、在宅医療、がん薬物療法、感染制御、オンライン服薬指導など、専門性を活かせるフィールドは拡大しています。2026年度の診療報酬改定でも対人業務の評価が強化されており、スキルアップを続ける薬剤師にとっては十分に将来性のある職業です。
Q6：非公開求人はどうやって見つければいいですか？
非公開求人は、薬剤師専門の転職エージェントに登録することでアクセスできます。登録後、担当コンサルタントとの面談で希望条件を伝えることで、条件に合った非公開求人を紹介してもらえます。マイナビ薬剤師、薬キャリ、ファルマスタッフなど複数のエージェントに登録するのが、非公開求人を最大限活用するコツです。非公開求人の詳しい活用法はこちらの記事で解説しています。
Q7：今すぐ転職すべきですか、それとも待つべきですか？
2045年に向けて薬剤師の供給過剰が進むと予測されているため、市場環境は長期的に見て厳しくなる方向にあります。現時点ではまだ売り手市場を維持している以上、条件の良い求人が出やすい「今」のうちに動く方が賢明です。ただし、焦って妥協した転職をすると後悔につながるため、エージェントと相談しながら計画的に進めることをおすすめします。
まとめ：求人が少ない時代でも、正しい戦略で薬剤師の転職は成功できる
薬剤師の転職市場は、かつての「超売り手市場」から「戦略的に動く人が勝つ市場」へと変化しています。有効求人倍率は低下傾向にあるものの、全職業平均と比べればまだ高い水準にあり、過度に悲観する必要はありません。ただし、「どこでも受かる」時代が終わったことは事実であり、転職エージェントの活用、エリア戦略、スキルアップ、転職時期の見極めといった戦略的なアプローチが不可欠です。
特に非公開求人へのアクセスは、公開求人だけでは見つからない好条件の求人と出会うための最も有効な手段です。まずは薬剤師専門の転職エージェントに複数登録し、最新の市場情報を入手するところから始めてみてください。2026年度の診療報酬改定による業界変化も踏まえ、今こそ自分のキャリアを見つめ直すベストタイミングです。
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